同研究所は住宅リフォーム市場について、1980年代後半から調査してきたが、今回は主要企業調査を中心に、生活者（リフォーム経験者）の視点からも調査し、市場動向と展望をまとめた。

　それによると、この市場規模は1996年に約９兆円のピークを迎えたが、その後は７兆円前後で推移してきた。市場の構成要素別に見ると、「設備修繕・維持関連」は微増傾向だったが、「増改築工事」「家具・インテリア等」が減った。とくに増改築工事は96年の３兆６千億円から03年は１兆６千億円となった。生活者の消費減退の動きと連動したものという。

　しかし、今後については、15年をピークとして世帯数の増加が見込まれ、また、80年代、90年代に建てられた「リフォーム適齢住宅」のストックが増加する。数量増とともに、生活の質の向上のためのリフォームが期待される。

　こうした背景から住宅リフォーム市場は、当面は微増だが、10年７兆９千億円（03年比15.6％増）、20年９兆１千億円（同33.2％増）と拡大すると予測する。

　このうち、設備修繕・維持は03年４兆５千億円から10年５兆６千億円、20年６兆４千億円と増加する見通しだ。一方、増改築工事は１兆６千億円から10年は横ばい、20年は１兆９千億円と微増にとどまると予測。家具・インテリア等も８千億円の横ばいが続くとしている。