水底の杭基礎の耐震補強は一般的に、鋼矢板などによる仮締め切り工法が用いられているが、両社が開発した工法はＮＤＲ工法、マイクロパイル工法のそれぞれの長所を最大限にいかし、締め切り作業と補強作業を低コストで確実に実施する。

　建築学会は78年に「鉄筋コンクリート造のひび割れ対策（設計・施工）指針（案）・同解説」（ひび割れ指針）を刊行。その後、90年に大改定、02年に小改定を行っている。ひび割れ指針はあらゆる種類のひび割れを取り上げていたが、ひび割れ制御指針では収縮ひび割れに焦点を絞っている。

　また、ひび割れ制御指針を適用しない範囲として過酷な条件下で利用されるコンクリートや、高流動コンクリートなど特殊な工法で施工されるコンクリート、使用に際して特別な措置を必要とするコンクリートを挙げている。なおマスコンクリートでの水和熱によるひび割れについては06年度中にまとめる予定の「マスコンクリートの設計・施工指針（案）」に取り上げる考え。ひび割れの発生原因に応じた対策を示していく。

　ひび割れ制御指針は１章「総則」から７章「ひび割れ補修」までで構成。さらに付録として９編の資料を掲載している。収縮ひび割れに対象を限定したこととともに、性能設計と仕様設計の双方の立場から制御法を示していることが特徴である。２章「収縮ひび割れ制御設計方針」に従ってひび割れ制御設計を行う場合、設計者は建築物に対する建築主などの要求性能を把握し、構造体や部材に対する要求性能に置き換えることが必要。その結果、性能設計でいくか仕様設計でいくかを決め、３章「性能設計」あるいは４章「仕様設計」で述べている手順で設計を行い、収縮ひび割れ対策を講じていくことになる。

　５章「施工」に続いて６章「検査」では、実施する検査として10項目を規定。生コン工場の検査も取り上げ、「ＪＩＳの製品認証を取得したレディーミクストコンクリートを供給できる工場というだけで、収縮ひび割れ等を確実に制御可能なコンクリートを供給できる工場であるとは限らない」とし、工事監理者に試し練りに立ち会って確認することを求めている。

　また「竣工時および瑕疵点検時のひび割れ検査」も記述。施工時あるいは瑕疵担保責任存続期間中も含めて補修が必要と判断された場合の対応を、調査診断もあわせて７章「ひび割れ補修」で明示している。